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WHOがグローバルに見た死因の上位10を公表

 WHOは、加盟国を世界銀行の基準による国民総所得(GNI)別に、高所得グループ、
中所得グループ、低所得グループに分類し、各グループ別に死因上位10について
分析した結果を発表しました(2008年データによる)。
また、世界全体での死因の分析に当っては、2008年の全死亡数5,700万人の死因について、
全死亡数を1,000人と仮定して、高所得国159人、中所得国677人、低所得国163人の
比率で全体を分析した結果を用いています。
 その結果、世界全体で見た時の死因の第1位は虚血性心疾患、第2位は脳卒中及びその他の
脳血管疾患、第3位は肺炎などの呼吸器感染症でした。
 国民総所得別では、高所得国では国民の70%以上が70歳以上迄生存しており、
死因の上位は慢性疾患郡で虚血性心疾患、脳卒中及びその他の脳血管疾患、慢性閉塞性肺疾患、
癌、糖尿病、認知症などで、感染症としては肺炎が唯一上位にあります。
中所得国では、国民の約半数が70歳迄生存しており、慢性疾患が死因の中心ですが、
高所得国と少し異なる点は、結核、HIV/AIDS及び交通事故が死因の上位を占めている点です。
また、低所得国では70歳迄の生存者は5人中1人程度かそれ以下で、
全死亡の1/3は15歳未満の死亡でした。死因の大部分を感染症疾患が占めており、
肺感染症、下痢性の疾患、HIV/AIDS、結核、マラリア等でした。また、妊娠・出産時の合併症が
死因の大きな部分を占めており、母・児両方の生命を脅かしています。
 WHOでは、この様に年間の死亡数と死因について分析することは、各々の国が効果的な保健上の
対策をとっているか否かを評価する上で重要である。工業先進国では死因統計を評価の
対象とする体制はとれているが、いわゆる途上国ではその体制が未だできていない国も少なくない。
その時々に、変化する状況に応じて、予防できるものについては予防を目的とした
疾病対策をとることは極めて重要であるとコメントしています。 

WHOの死因トップ10のファクトシートはこちら(英文)から
http://www.who.int/mediacentre/factsheets/fs310/en/index.html
World Health Statistics 2011 (英文)はこちらから
http://www.who.int/whosis/whostat/en/index.html
世界銀行の国民総所得(GNI)等の参考データはこちら(英文)から
http://data.worldbank.org/

平成23年7月7日
社団法人日本WHO協会
理事長 関淳一