『ランセット ･ グローバルヘルス』誌に掲載された世界保健機関 (WHO) およびヒト生殖プログラム (HRP) による論文「2000年から2023年にかけての全世界の妊産婦死亡率減少に対する産科医療の改善、出生率の低下、避妊具使用の影響 : 分解分析の結果」では、195 の国と地域からのデータを再分析し、全世界の妊産婦死亡率に対する産科医療と家族計画の相対的な寄与度を検証しました。
その結果、2000年から2023年にかけて、世界の妊産婦死亡率は全体で 41 % 減少したことが明らかになりました。 また、妊産婦死亡率の減少分の 61.2 % は産科医療の改善に起因し、38.8 % は出生率の低下に起因することが判明しました。 特に重要な点として、避妊具の使用増加のみによっても、2023年には推定 77,400 人の妊産婦死亡が回避されたと推計され、質の高い臨床ケアと並んで家族計画が命を救う極めて重要な役割を果たしていることが浮き彫りとなりました。
本論文は、産科医療と並行して、性と生殖に関する健康への投資を持続 ･ 拡大する緊急の必要性を強調しています。 産科医療の改善と避妊具使用の増加に向けた協調的な取り組みによって、妊産婦死亡率削減に向けた進展が達成可能であることを示しています。
