WHOと国際労働機関 (ILO) が初めて発表した共同推計によると、2016年に仕事に関連した病気やケガで 190 万人が死亡しています。 その大半は、呼吸器疾患と心血管疾患によるものでした。
非感染性疾患が死亡者数の 81 % を占めました。最大の死因は、慢性閉塞性肺疾患 ( 45 万人) 、脳卒中 ( 40 万人) 、虚血性心疾患 ( 35 万人) でした。 労働災害は、死亡原因の19％ ( 36 万人) を占めています。
本推計では、長時間労働、大気汚染、喘息誘発物質、発がん物質、人間工学的なリスク要因、騒音など、19 の職業上のリスク要因を検討しています。 最も重要なリスクは、長時間労働であり、約75万人の死亡に関連しています。 また、職場での大気汚染 (粒子状物質、ガス) が、45万人の死亡原因となっています。
テドロス事務局長は「これほど多くの人たちが、仕事を原因として命を失っているのはショックなことだ。報告書は、労働者の健康状況と安全管理を改善し守っていくための警告だ」と述べ、各国の政府や企業などに対して対策を求めています。
