明けましておめでとうございます！

昨年６月に日本WHO協会理事長を拝命して、ほぼ半年。關淳一前理事長が築かれた確固とした基盤をもとに、世界保健機関（WHO）の行っている活動や情報を多くの人びとに迅速かつ適切に伝えるという使命に向かって活動してまいりました。

日本国内での専門機関や市民社会とのネットワークの強化、WHOインターン支援をはじめとする若い世代の育成など、世界の人々の健康を守るために、だれひとり取り残さない「持続可能な開発目標」（SDGs）の目標をめざして活動していきます。

本年も何とぞよろしくお願いします。

さて、2018年12月12－14日までタイ王国バンコクにおいて、第11回母子手帳国際会議が開催されました（日本WHO協会の後援をいただきました）。アジア、アフリカ、欧州、北米など29の国と地域から447名の参加者があり、３日間にわたり母子手帳の発展について有意義な議論が行われました。

開会のあいさつは、タイ保健省副大臣、秋篠宮妃殿下、横倉義武元世界医師会会長、戸田隆夫JICA上級審議役から行われました。秋篠宮妃殿下は、眞子さまの母子手帳を実際にお見せしながら、英語で10分以上のスピーチをされました。

メインテーマは、「持続可能な開発目標（SDGs）をめざす人生最初の1000日間の奇跡：家庭にある道具としての母子手帳」。中村安秀は基調講演のなかで、日本の母子手帳の70年にわたる歴史と母子手帳国際会議の20年にわたる発展の経緯を紹介しました。

タイの母子健康手帳は日本に次ぐ古い歴史をもっています。2018年に新しく改訂されたタイの母子手帳はすべてのページがカラー印刷され、裏表紙にはQRコードがあります。ダウンロードすれば、動画で妊婦健診や性感染症の予防などの情報が得られます。各国での新しい工夫に、私たちが学ぶことも少なくありません。今後は、双方向の国際交流がますます盛んになることを期待しています。

理事長　中村安秀